家屋の一部・全面改装はもちろん、塗装工事や水廻り、鍵の交換などの小さな工事も対応いたします。家の中で少しでも気になる部分がございましたら、まずは地域の加盟店にご相談ください。

増築や減築は、法的な制限により対応できないこともございます。このような場合には、まずお住まいの場所や建物構造・規模を確認させていただいた上で回答させていただきます。

まずはリフォーム会社を探すことから始めましょう。探すための手段は様々ですが、主に
①チラシやタウンページ、CMなどから探す
②店舗やショールームに行ったり、相談会や見学会に参加してみる
③知人の紹介やインターネットを活用して探す
といった方法があります。また、より良いリフォームをするためのポイントとして、現在お住まいの家に関して不満なところ、不便な点などを書き出したり、リフォーム雑誌などから理想のイメージとなる写真などを切り出しておくことをおすすめします。これによってリフォームの優先順位をつけることができ、工事を担当する業者にも完成イメージを適切に伝えることができます。

第一のポイントは「価格面のみで選ばないこと」です。その業者の理念やお客様に対する考え方、アフターフォローなどのサービスをしっかりと聞いた上で、自分の価値観にあった業者を選ぶのがよいでしょう。また、「わかりやすい見積りやプレゼンテーションをしてくれているか」といった点も、お客様志向の仕事をしてくれる業者を見極めるためのポイントとなります。

突然訪問してきて、強引な営業手法によって相場の何倍もする値段での工事を提示してくるような業者です。このような業者は、契約通りの工事をすることもなく連絡がつかなくなってしまうような悪質なものがほとんどです。

悪徳業者の手口を知ることが大事です。良くある手口としては、
①大手メーカーや公共機関の職員を名乗り、「無料で○○診断をさせていただきます。」等と言って家の中に上がりこむ
②「お宅の屋根がずれていますよ！」「壁にヒビが入っていて、このままだと大変なことになりますよ！」等のように危機感を煽るような発言をして近づいてくる
③「近所で工事をするのでご挨拶を・・・」と訪問しておきながら、長時間の営業を掛けてくる
などが挙げられます。このような業者が訪ねてきたら、「いつもお願いしている業者さんがいるので結構です。」と、相手にしないようにしましょう。

一つ目のポイントは、「詳細な見積りを提出し、それについて丁寧な説明をしているかどうか」です。数量や単価などが曖昧な見積りしか提出しない業者は悪徳業者である可能性が高いです。
二つ目のポイントは、「工事の保証やアフターフォローについてしっかりと説明しているかどうか」です。メーカーの保証書に加えて工事に対する自社の保証書がある会社は一層安心だと言えるでしょう。
三つ目のポイントは、「クーリングオフの説明がなされているか、また代金の支払方法が適切であるか」です。クーリングオフの説明が無かったり、全額前払いを条件にしている会社は要注意です。

騙されていることがわかったら、すぐにキャンセルの電話を入れましょう。契約後7日以内であれば契約を無効にできる「クーリングオフ制度」があります。自分一人で解決することに不安がある場合には、お住まいの都道府県の「消費生活センター」に電話をしてみるのが良いでしょう。

どの業者でもお見積りは無料で対応しています。また、お見積りのお問い合わせについても、多くの業者は土日でも対応してくれます。
お電話だけでなく、FAXでの概算見積りに対応した業者もおりますので、ご希望の際には希望工事内容と図面をお送りください。

工事の規模にもよりますが、小規模で簡単な工事の場合は現場調査後すぐにご提出させていただくことも可能です。また、100万円以下の工事の場合は1～3日程度、大型の工事の場合は図面やプレゼンテーションを合わせて1週間～10日程度が目安となります。

お客様の側と業者側とで見落とし等がないように、打ち合わせ事項をメモしておくことです。見積りを受け取ったら、メモした内容がきちんと反映されたものになっているかを確認しましょう。

見積りは何度でも無料です。大型の工事になるほど費用も高額になりますので、ぜひ納得がいくまで要望を伝えてみてください。万が一「どうしても納得がいかない」という場合には断ることも可能です。優良な業者の場合、それが原因でしつこく訪問したり、経費を請求するようなことは一切ありません。

費用の相場を知る意味でも、相見積りはとても重要です。しかし相見積りを依頼する場合には以下のような最低限のマナーがあるということを心得ておきましょう。
①見積もりを依頼する全ての業者に対して、予算や要望などの条件は全て同じ内容を伝えるようにしましょう。同じ条件の下でなければ、相見積りをする意味がありません。
②業者から提示された見積りを他社に見せないようにしましょう。お客様の要望に沿うようにせっかく作った見積りプランを、他社に見せられたり、値引きのためにしたのでは、業者としてもあまり良い思いはしません。また、このようなことをしてしまうと、結局は業者同士での価格競争になり、お客様にとって良い見積りプランが得られなくなってしまいます。

工事の範囲と内容は必ず確認して、不明な点などがないようにしましょう。また、追加金額の発生の有無についてもあらかじめ業者に確認しておき、出るとしたら「どのような工事で」「いくらの追加料金がでるか」を必ず確認してください。

大きな家具の移動はリフォーム業者にお任せください。ただ、移動しなければならない家具の中身はあらかじめ取り出しておくほうがよいでしょう。

商品や材料の発注をしたり、工事の詳細な打ち合わせをする時間がかかるため、簡単な工事の場合には1～2週間程度、大規模な工事の場合には2週間～1ヶ月程度の期間が必要になります。

もちろん可能です。工事の際にはお客様が生活されるスペースと工事する箇所とを区分し、騒音や埃を出さないような工夫をすることによって、お客様にストレスを与えない工事をいたします。工事の内容によっては、水廻りの設備が使用できなくなる期間が生じることもありますので、その場合は事前に業者からの説明があります。

出来る限りお客様の生活に支障がでないように工事いたしますが、それでも不便な場合には、お客様のご負担で仮設のキッチン・風呂・トイレなどを用意することも可能です。

可能です。お客様が留守にしている間は、業者が責任を持って鍵を管理いたします。

お客様のイメージどおりに工事が進んでいるかを確認する意味でも、お時間があるときはぜひお立ち会いください。ただし、職人へのお気遣いは無用です。したがって、休憩時間のお茶やお菓子、お心づけなどは必要ありません。

工事中の貴重品の管理は、お客様ご自身でなさることをお勧めします。また大きな貴重品の場合には、業者のほうで管理することも可能です。その際には預り証等が発行されます。

平日と土曜は工事を行う業者がほとんどですが、日曜と祝日はお休みさせていただく場合があります。詳しくは工事を担当する業者にお問い合わせください。

どのような工事の場合にも、必ず保証書が発行されます。保障期間は1年～10年と、業者や工事の内容によって異なりますので、詳しく知りたい場合にはぜひ各業者に直接お問い合わせください。 また工事後はアフターフォローとして、無料定期点検やメンテナンスサービスなどを実施している業者も多数ございます。

リフォームでもローンを組むことができるのはご存知ですか？リフォームローンは大きく分けて100万円未満のローンと、100万円以上のローンの2種類があります。ローンをお使いになる方は全体の1割程度ですが、大型の工事になると半数近くのお客様がローンを利用しています。
ただし、リフォームローンをご利用になる場合には、まずお客様がご利用になるための条件を満たしていなければなりません。また、現金払いと異なり「金利手数料がかかる」ということも忘れてはいけません。もしローンのご利用を検討なさる場合には、ぜひ各業者のアドバイザーにお気軽にお問い合わせください。

リフォーム業者のお店でも商品を展示していますが、種類には限りがございます。業者によっては、担当のアドバイザーが各メーカーのショールームにてご希望の商品を案内させていただくことも可能ですので、ぜひお気軽にご相談ください。

リフォームの内容や建物の状況などによって日数がことなるため一概には言えませんが、おおよその目安としては以下のようになっております。
①バスやトイレ・キッチンの交換などは2～5日
②お部屋の改装などの内装工事で1週間
③内装や水廻りの複合工事の場合には1～2週間
④増築・全面改装の場合には1～2ヶ月

予算に限りがある場合や急を要する場合には、リフォームの検討をおすすめいたします。一方で、全面改修よりも新築のほうが費用を安く抑えられる場合や、地盤や柱が老朽化している場合などは建て替えをするほうがよいでしょう。ただし、建て替えの場合には建築基準法の制限を受けて、現在よりも小さな家屋にしか建て替えられない場合もありますので、事前に確認しておく必要があります。

部位や使用素材によっても異なりますが、大まかな目安として例を挙げるならば、①バス・トイレ・キッチンなどの住宅設備機器は15年～20年、②塗装やクロス、フローリングの貼り替えは10年～15年と言われています。

高齢者向けのリフォームをする際のポイントは、①段差をなくし、床を滑りにくくすることによって安全性を高めること②階段を緩やかにしたり、廊下や浴室、トイレなどにも手すりをつけたりして、障壁を取り除くことです。
また、要介護・要支援の認定を受けている方を対象とする場合には、介護保険でリフォームをすることもできます。改修が必要と認められた部分について、限度額（20万円）になるまで複数回の利用が可能です。

どの業者にも共通して発生するのが、交通費や通信費、現場管理費、事務所経費などの諸経費です。また、大型のリフォームの場合には資材置場や工事車輌用の駐車場を借りる費用がかかる場合や、仮住まいのための家賃や引越し費用がかかる場合もあります。